日経ビジネス 2009/08/31号

時流超流・トレンド
次世代発電、本命は石炭? 日立と三菱重工、新興国にも熱視線

 衆院総選挙で各党が主力政策の1つとして掲げたのが、CO2(二酸化炭素)の削減と再生可能エネルギーの活用といった環境対策。特に太陽光発電は、家庭での余剰電力の買い取り制度が年内にも始まる見通しで、地球温暖化対策の象徴となっている。 これらの次世代エネルギーが脚光を浴びる一方で、世の流れに逆行するような動きが産業界で起きている。(14ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:1690文字

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update:19/09/24