日経ヘルスケア 2020/06号

Report 寄稿
地域での自院の役割の明確化が重要に
3つの入院料に関する報酬改定の影響と対策をデータから探る!

 筆者は2018年度改定の直前、ある慢性期病院と協力し、療養病棟の入院患者に一般病棟用の看護必要度を当てはめた場合に該当患者割合がどうなるのかシミュレーションを行った(図1)。その結果、看護必要度Iで53.3%に達し、急性期一般入院料1の該当患者割合基準…(58〜63ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:7048文字

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update:20/06/17