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16件の検索結果  1〜16件を表示

キーワード |キーワード AND 省エネ・資源問題

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 1ページ掲載) T P カスピ海周辺の油田開発

    ■世界の5割を産出したバクー油田 1991年のソ連邦崩壊以降、カスピ海周辺ではソ連邦から独立した各国が積極的に油田開発を進め、原油生産量を急速に伸ばしている。主要な産油国は中央アジアに位置するカザフスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、カフカス(コーカサス)に位置するアゼルバイジャンの4カ国だ。 アゼルバイジャンの首都バクーを中心とする地域は、古くからバクー油田と総称される世界有数の油田地

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 2ページ掲載) T P 高速増殖炉(FBR)

    ■消費した以上の燃料を生む原発 発電をしながら、消費した以上の燃料を生み出す原子炉が高速増殖炉(FBR:Fast Breeder Reactor)。高速の中性子を利用し、燃料となるプルトニウムを増殖させるためこの名がついた。これが実用化されれば、石油などの化石エネルギーに依存した日本のエネルギー事情が大きく改善すると期待されている。 高速増殖炉の実験炉による発電は、原子力発電の主流になっている

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 3ページ掲載) T P 国際熱核融合実験炉(ITER)

    ■太陽の熱核融合を人工的に再現 太陽で起きている熱核融合反応を人工的に作り、膨大なエネルギー供給を可能にする核融合実験炉。1985年の米ソ首脳会談で構想が浮上し、日本、欧州連合(EU)、米国、ロシア、中国、韓国の6カ国・地域が国際協力して建設し実験する。50万キロワットの核融合出力を長時間実現し、核融合エネルギーが実現可能かを検証する計画だ。 総事業費は約1兆3000億円で、国際共同科学プロジ

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 4ページ掲載) T P サハリン・シベリアのガス・油田開発

    ■実現が待たれるロシアの開発事業 石油、ガスなどの天然資源が豊富なロシアでは、進行中・計画中の開発プロジェクトがいくつもある。例えば、サハリン島北東部沖合では1970年代から計画された天然ガス・油田開発が進行中だ。また、シベリアにはバイカル湖周辺の東シベリアに新たな天然ガス・油田開発計画もある。 これらのプロジェクトには、現地から日本方面への輸送用のパイプライン敷設計画も含まれる。実現すれば、

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 5ページ掲載) T P 省エネ対策

    ■定着するか「クールビズ」 2005年6月3日、小泉純一郎首相以下男性閣僚全員がノーネクタイの軽装で閣議に出席する映像がニュースでなど放送された。6月1日から環境省が推進している「COOL BIZ(クールビズ)」運動の一環で、地球温暖化防止のため夏の背広、ネクタイ姿をカジュアル化して、冷房の設定温度を上げようというもの。 大手スーパーで全事業所の全従業員がノーネクタイ、ノージャケットスタイルで

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 6ページ掲載) T P 新エネルギー

    ■石油代替エネルギーの促進策 新エネルギーとは、石油に代表される「化石燃料」に代わる新しいエネルギーの総称。エネルギーの安定供給と地球環境保全を両立させるためには、石油や石炭、原子力に頼るばかりでなく、環境に優しいエネルギーの開発と導入が課題だ。 そこで注目されたのが新エネルギーで、その技術の導入と普及を加速するため、1997年4月には「新エネルギー法(正式名称は新エネルギー利用等の促進に関す

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 7ページ掲載) T P 世界のエネルギー資源と消費量

    ■石油埋蔵量は1兆1886億バレル 現在、世界の石油の埋蔵量は1兆1886億バレル(1バレル=159リットル)、天然ガスは179兆5300億m3と言われている(2004年末の推計、BP 「Statistical Review of World Energy 2005」による)。 これにより世界の石油の採掘可能年数(可採年数)は約41年、天然ガスは約67年と考えられている。 ただし、可採年数はあ

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 8ページ掲載) T P 世界の石油メジャー

    ■石油産業を支配した巨大企業 国際石油資本と呼ばれ、油田の開発から石油の精製、販売までを一手に行う巨大企業が石油メジャー。 その始まりは、19世紀末の米国で石油産業を支配していたスタンダード石油と言われる。1911年に、米国における反トラスト法違反によって同社は解体され、エクソン、モービル、ソーカル(84年にガルフと合併しシェブロンになる)などの石油会社が誕生。これに、米国資本のテキサコとガル

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 9ページ掲載) T P 中国のエネルギー事情

    ■需給逼迫は深刻な問題に 中国は目覚ましい経済発展とともにエネルギー消費量も急増している。今や米国に次ぐ世界第2位のエネルギー消費国となっているのだ。 1人当たりのエネルギー消費量は約1トンで、日本の4トン、米国の8トンに比べるとまだ少ないが、今後、経済のいっそうの成長とともに増えることは間違いない。需給の逼迫は深刻な問題だ。特に、2002年以降は電力不足が大きな問題となっている。2003年に

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 10ページ掲載) T P 中東の石油事情

    ■ペルシャ湾岸の産油国とOPEC 石油資源が豊富な中東には、世界の原油埋蔵量の約3分の2があるとされている。2004年の中東の原油生産量の合計は約2400万バレル/日で、世界の原油生産量合計の約3分の1を賄っている規模だ。 中東の原油輸出国の上位にあるのは、サウジアラビア、イラン、アラブ首長国連邦(UAE)、クウェート、イラクなどのペルシャ湾岸の国々で、石油輸出国機構(OPEC)の中心的存在と

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 11ページ掲載) T P 日本のエネルギー戦略

    ■石油など化石燃料に依存する日本 日本は石油や液化天然ガス(LNG)などの化石燃料を輸入に多く依存しており、1次エネルギー供給の約8割が、これらの化石燃料だ。政府はエネルギー自給率を高めようと原子力発電の推進を掲げてきた。今では日本の発電量の約35%が原子力となっている。 だが近年、エネルギーを取り巻く事情は激変している。中国をはじめとした発展途上諸国は旺盛なエネルギー需要を持ち、中東情勢の不

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 12ページ掲載) T P 燃料電池

    ■水素が燃料のクリーンエネルギー 燃料電池とは、水の電気分解とは逆の原理で、水素と酸素を反応させることで電気を生み出す装置のこと。名前は電池だが、実際は発電機と言える。 燃料としては水素を使うが、これを酸素と反応させてできるのは電気と水だけ。地球温暖化の原因物質と言われる二酸化炭素も、環境汚染物質も排出しないクリーンなエネルギー源として注目されている。 しかも、燃料電池の利点は数多い。水素から

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 13ページ掲載) T P バイオマスエネルギー

    ■温暖化を食い止める有機的資源 生物由来の有機的資源を原料とする自然エネルギーのこと。バイオマスとは、元来、生態学用語で、一定の空間に存在する生物の量を意味する言葉。環境問題への意識が高まる中で、化石資源に代わる次代のエネルギー源としてとらえられるようになった。 バイオマスのエネルギー資源としての特徴は、化石資源に比べて二酸化炭素の排出量が少なく、また、枯渇することなく、持続的に再生できるとい

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 14ページ掲載) T P 東シナ海の天然ガス問題

    ■東シナ海で中国が天然ガス開発 東シナ海の排他的経済水域(EEZ)で、地下資源の天然ガス開発を巡って、日本と中国で問題が発生している。日中間で、排他的経済水域の線引きが確定していないにもかかわらず、中国が日本の提案する境界線から約4kmしか離れていない場所に、天然ガス採掘施設を建設。年内には操業の見込みだ。 採掘場所は、日本が主張するEEZより中国側にあるとはいえ、日本側の天然資源が採掘場所に

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 15ページ掲載) T P 米国のエネルギー戦略

    ■自給率向上が重要課題 米国は世界最大のエネルギー消費国だ。世界全体で使われるエネルギーの実に約25%を米国だけで使っている。広い国土を結ぶ飛行機、鉄道、自動車といった運送業で使われるエネルギー量が大きいほか、米国人のライフスタイルも影響している。 第1次石油ショックが起きた1973年から、英・独・仏の石油消費量は2割ほど減った。8%増えた日本も90年代以降は横ばいだ。だが、米国はほぼ一貫して

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    キーワード 省エネ・資源問題(日経ビジネスアソシエ, 2005/09/06号, 16ページ掲載) T P メタンハイドレート

    ■エネルギー資源として高い期待 メタンハイドレートとは、天然に存在するメタンガスが凝縮された固まりのこと。低温で高圧の環境下で形成され、永久凍土層の下や深い海底の下の地層にある白い氷のような固体だ。メタンガスと水が結びついた物質で、「燃える氷」とも言われる。火をつけると燃えて最後には水だけが残る。 この固体からメタンガスを採取できれば、次世代燃料の有力な供給源となる。日本周辺の海には、日本が消

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