カスタムページの設定変更

32件の検索結果  1〜20件を表示

キーワード |キーワード AND 製造業

×が表示されている記事は、一部図表・写真が除かれています。

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 1ページ掲載) T P ISO規格

    ■国際規格の統一で効率化目指す ISOは、スイス・ジュネーブに本部を置く国際標準化機構(International Organization for Standardization)の略称で、電気・電子分野を除く国際的な工業規格の制定や用語の標準化を行う機関だ。 工業規格とは、製品の仕様や製造方法などを一定に保つ規格のことであり、これらを標準化することにより、生産効率の向上や周辺機器との互換性

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 2ページ掲載) T P 相手先ブランドによる生産(OEM)

    ■他社から必要な製品を調達 他社のブランド名をつけて製品を作ること。 例えば、「A」というブランドを持つ家電メーカーA社があり、自社工場でビデオカメラを開発、「A」というブランドで販売したとする。一方、「B」というブランドを持つ家電メーカーB社があり、B社はビデオカメラを生産していない。 ビデオカメラは市場性があり、B社としては欲しい商材。しかし、自社で開発・生産するには時間や設備、コスト面で

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 3ページ掲載) T P EMS

    ■製造業務を一手に請け負う企業 EMS(Electronics Manufacturing Service)は、電子機器の製造において、自社ブランドを持たず、商品開発から生産に至る業務をメーカーから請け負うアウトソーシングの一形態のこと。米国で生まれたスタイルで、日本語で電子機器の製造受託サービスという。 市場のグローバル化が進むのに従い、低コスト化や製品開発期間の短縮化による競争が激化した。

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 4ページ掲載) T P 違法コピー

    ■違法となるソフトウエアのコピー コンピューターのプログラムや音楽・映像などの著作物を、権利者によって許諾された条件に違反して複製すること。最近特に問題となっているのは、コンピューターのソフトウエアの違法コピーによる被害だ。 ソフトウエアやマニュアルなどの印刷物は、著作物として日本国著作権法および国際条約で保護され、通常は商品を購入した本人だけに使用する権利が与えられる。これに反して複製を行う

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 5ページ掲載) T P MRP(資材所要量計画)システム

    ■最適な資材調達を行うシステム MRPはMaterial Requirements Planningの略で、資材所要量計画と訳される。生産計画を立案する際に必要となる原料や部品の調達量を算出する方法、またその仕組みのことだ。コンピューターを用い、生産する予定の製品の部品構成と製品の数量をもとに、必要となる部品の総量を算出し、発注すべき資材の数量を割り出す。 MRPシステムは、大型汎用コンピュー

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 6ページ掲載) T P 家電リサイクル法

    ■家電製品のリサイクルを推進する 廃棄物の減量、リサイクルの推進を図るためにテレビ(ブラウン管式に限る)、冷蔵庫、エアコン、洗濯機の家庭電気製品のリサイクルを制度化した法律。家電メーカーにリサイクルを義務づけ、小売店は収集・運搬を、消費者は費用を負担するという役割分担によりリサイクルを推進する。正式には特定家庭用機器再商品化法という。 家電製品は従来、ほとんどが処分場に埋められていたが、廃棄物

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 7ページ掲載) T P CALS

    ■異なる組織間での情報共有を実現 CALS(Continuous Acquisition and Life−cycle Support)は、製品の調達、生産、運用など一連の工程にかかわる各種の情報を電子化し、一元管理するシステムのこと。一連の工程にかかわる資料の作成や取引上の手続きは、従来は紙で行われていた。これらをすべて電子化し、関連企業がネットワークを介して情報共有することで、取引業務の効

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 8ページ掲載) T P 環境対応型モノづくり

    ■環境負荷を低減するモノづくり 製造から使用、廃棄に至る製品のライフサイクルにおいて、環境にできるだけ負荷がかからないように工夫するモノづくりのこと。 例えば、製品の開発段階では製品使用時の有害物質の排出低減や省エネルギー化の促進、設計段階では廃棄の際に部品などをリサイクルしやすい構造の採用、製造段階では有害物質の排出抑制、製造機器の省エネルギー化、廃棄物を出さない製造システムの構築といったこ

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 9ページ掲載) T P かんばん方式

    ■余分な在庫を持たずに効率を向上 必要なものを必要なときに必要なだけ作るというジャストインタイム(JIT)生産を実現するためのシステム。かんばん方式では、各部品に、その種類、数、納入日時などを記入した伝票が付けられ、組み立てを行う後工程で部品が使われると、この伝票が前工程や部品メーカーに戻される。前工程ではこれをもとに部品の生産を進めるというわけだ。 後工程から前工程に送られる伝票が「かんばん

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 10ページ掲載) T P 危害分析重要管理点方式(HACCP)

    ■宇宙食のための衛生管理手法 米国で開発された食品製造工程の衛生管理手法。1960年代、高度な安全性が求められる宇宙食の製造のために考案され、近年国際的に広まった。英語でHazard Analysis Critical Control Pointといい、略してHACCP(ハサップまたはハセップ)と呼ばれている。 従来の食品衛生管理は、最終製品の検査に重点が置かれた。この方法では検査結果が出るま

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 11ページ掲載) T P 技術供与

    ■企業の持つノウハウや技術を提供 企業は製品に関する構造や原理、生産方法などについて様々なノウハウを持っている。また、生産技術だけでなく、マーケティング、労働者の技能訓練など、製品を取り巻くビジネスの仕組みなどについてもノウハウがある。こうした技術やノウハウを他社に与えることを、技術供与という。逆に、技術供与を受ける側にとっては、技術導入となる。 技術供与を行う企業は、特許、著作権、商標、経営

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 12ページ掲載) T P グローバルソーシング

    ■世界中からモノやサービスを調達 製品の価格競争力を高めたり、製品の製造効率を上げるため、世界中で部品調達や製品製造などを行うこと。 海外からモノやサービスを調達する動きは、日本企業の製品輸出が増大し円高が進行した1970年代から始まっている。しかし、当時はアジアNIES(新興工業経済群)やASEAN(東南アジア諸国連合)など、特定の国でコスト削減効果の高い汎用製品を大量生産するのが主な目的だ

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 13ページ掲載) T P 研究開発(R&D)

    ■新しい製品や技術を作る活動 研究開発(Research and Development)とは、新しい製品や技術、サービスを作るために行う活動のこと。1998年に企業会計審議会が発表した「研究開発費等に係る会計基準の設定に関する意見書」で、次のように定義している。「研究とは、新しい知識の発見を目的とした計画的な調査及び探究をいう。開発とは、新しい製品・サービス・生産方法についての計画もしくは設

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 14ページ掲載) T P コンピューター統合生産(CIM)

    ■情報管理で生産システムを効率化 製品の開発から設計、生産、出荷、管理といった製造部門に関するすべての情報をコンピューターに統合することで、生産システムの効率化を目指す仕組みのこと。一般にはCIM(Computer Integrated Manufacturing)と呼ばれるが、これにSystemを加えてCIMSという場合もある。 現在では製造部門だけでなく、流通、販売まで加えたサプライチェー

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 15ページ掲載) T P 産業廃棄物

    ■廃棄物処理法に定められた廃棄物 事業活動に伴って生じる廃棄物のうち、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」(廃棄物処理法)および同施行令で定められた19種類の廃棄物のこと。燃えがら、汚泥、廃プラスチック、ゴムくず、金属くず、建設廃材などがこれに当たる。また、特に爆発性、毒性、感染性その他の人の健康または生活環境にかかわる被害を生ずる恐れがある物として、廃油(燃焼しやすいもの)や廃酸(腐食しやす

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 16ページ掲載) T P 次世代技術

    ■新しい世界を広げる期待の技術 従来にない性能や新しい概念の製品を生み出せる技術のこと。次世代技術には素材や製造方法、原理など様々あり、進歩レベルによって第1、第2、第3世代などと呼ぶ場合も多い。 技術立国を目指す日本にとって、次世代技術の研究と実用化は不可欠なテーマだ。1人当たりの人件費が日本の20〜30分の1と安い中国が世界の工場として台頭し、コスト面では競争にならなくなっている。 製造業

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 17ページ掲載) T P シックスシグマ

    ■欠陥を減らすための品質管理手法 シックスシグマとはビジネスにおけるあらゆるエラー、欠陥を100万分の3〜4の確率以内に抑えるシステム・プロセスを構築することを目的とした経営・品質管理手法のこと。 欠陥といっても、単に製品の物理的、機械的な欠陥だけではなく、顧客ニーズに合わないことも欠陥と定義しているのが特徴だ。 もともとσ(シグマ)とは統計学用語で標準偏差のことで、平均からのバラツキを示すも

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 18ページ掲載) T P 自動車リサイクル法

    ■購入者が自動車の廃棄費用を負担 使用済み自動車のリサイクルや適切な廃棄処理を進めるため、新車を購入する際(すでに販売されている車の場合は最初の車検の時)に、購入者に処理費用の負担を求める法律。正式には「使用済自動車の再資源化等に関する法律」という。2002年7月5日に成立し、2年間の周知期間を経て2004年12月から施行される予定になっている。 同法が提案された背景には、年間500万台に上る

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 19ページ掲載) T P 主導産業

    ■国家経済を支える中心的な産業 国家経済を支える産業の中心的な存在として、経済発展や国民生活に多大な影響を与える産業のこと。リーディング・インダストリーとも呼ばれる。 主導産業の条件としては、生産や雇用の規模の大きさ、輸出量の多さ、産業としての成長力や他産業の発展を促す誘発力の高さ、社会や国民生活への影響力の大きさが挙げられる。 戦後の日本の主導産業は、鉄鋼、造船、化学といった重化学工業から始

  • 1

    キーワード 製造業(日経ビジネスアソシエ, 2002/10号, 20ページ掲載) T P 製造業の空洞化

    ■生産部門の海外移転で産業が縮小 国内産業の生産部門が海外に移転することで、製造業が縮小し、活力が失われることをいう。 製造業の空洞化が懸念されるようになったのは、1985年のプラザ合意による円高の進行を背景に、製造業の海外進出が増大したからだ。 当初は国内生産を補完するためにアジアの新興工業国に生産拠点を設ける企業が多く、日本経済も好調だったことから国際的な分業体制の確立によるメリットの方が

パネルを閉じる HOME お知らせ

ページの先頭へ