日経ホームビルダー 2001/08号

実例コスト大解剖
合理化工法で躯体の工事費を削減
倉敷木材住宅事業部[岡山県倉敷市]

 地場の住宅会社が単独で技術開発するのは限界を伴うが、共同で取り組めば、合理化システムの認定も可能だ。注文住宅も手掛ける岡山県の倉敷木材は、取引先6社の住宅会社と勉強会「トータルハウザーグループ」を結成し、「ハウザー21」と呼ぶ合理化システム認定住宅を共同で開発した。 「地場工務店の生き残りをかけた住宅メーカー対策がきっかけだった。(58〜62ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:2166文字

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update:19/09/27