エレクトロニクスや情報通信関連などの新規事業を次々に立ち上げている大日本印刷。「新事業は、製造・開発や営業などの業務スタイルが本業の商業印刷とは大きく異なり、現場にいる社員の意識を変え続けていかなければ勝ち残れない」。人事部長を務める波木はきい井光彦常務は、意識改革が重要課題であることを強調する。(40〜41ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:1887文字
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