日経コンストラクション 2005/04/08号

特集 自然再生の新潮流
自然再生のうねりに乗る公共事業
関連法規や自治体独自の施策が次々と 身近な工事にも対象が広がる

 ここ数年,国や自治体はなだれを打って,自然再生に関連する数々の施策を打ち出してきた。市民の環境に対する意識の高まりや公共事業の見直しの動きも加わって,もはや生態系の保全や復元への配慮なしには,工事が円滑に進められなくなりつつある。 土木分野や公共工事を取り巻くそうした現状を下図に表してみた。(56〜59ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:3292文字

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この特集全体
特集 自然再生の新潮流(32〜33ページ掲載)
自然再生の新潮流
特集 自然再生の新潮流(34〜37ページ掲載)
砂防工事に併せて市民が種から育てる
特集 自然再生の新潮流(38〜41ページ掲載)
切り土法面に本来の植生を取り戻す
特集 自然再生の新潮流(42〜44ページ掲載)
琵琶湖のフナが遡上できる魚道を考案
特集 自然再生の新潮流(45〜47ページ掲載)
魚類の産卵と生息の場所をつくり出す
特集 自然再生の新潮流(48〜50ページ掲載)
木杭で波の影響を抑える
特集 自然再生の新潮流(51〜53ページ掲載)
水際線を延ばして野鳥のエサ場を回復
特集 自然再生の新潮流(54〜55ページ掲載)
流木を丸ごと自然に帰す
特集 自然再生の新潮流(56〜59ページ掲載)
自然再生のうねりに乗る公共事業
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update:19/09/26