日経ホームビルダー 2007/05号

特集 耐震提案の急所
現地調査の勘所がわからない

耐震補強をする場合は、事前の耐震診断が不可欠だ。耐震改修促進法に基づくプロ向けの診断方法としては、「一般診断法」と「精密診断法」がある。前者は躯体の非破壊調査、後者は破壊調査を前提としているので、見込み客には一般診断が基本になる。 いずれの診断法も、建物の仕様や劣化具合、地盤の状態などを現地で調査することが最も重要で、欠かせない作業になる。(24〜25ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:1384文字

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この特集全体
特集 扉(18〜19ページ掲載)
耐震提案の急所
特集 耐震提案の急所(20〜21ページ掲載)
被害の危険度を説明できない
特集 耐震提案の急所(22〜23ページ掲載)
顧客がその気にならない
特集 耐震提案の急所(24〜25ページ掲載)
現地調査の勘所がわからない
特集 耐震提案の急所(26〜27ページ掲載)
耐震診断ソフトが選べない
特集 耐震提案の急所(28〜31ページ掲載)
実大実験でわかった4つの事実
特集 耐震提案の急所(32〜34ページ掲載)
天井や床を壊せない
特集 耐震提案の急所(35〜36ページ掲載)
開口部で壁が増やせない
特集 耐震提案の急所(37ページ掲載)
自分たちの意識改革が第一歩
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update:19/09/27