日経ホームビルダー 2007/05号

特集 耐震提案の急所
自分たちの意識改革が第一歩

老朽化した住宅の耐震補強がはかどらないことが、深刻な社会問題になっている。500棟以上が全壊した能登半島地震でも、改めて浮き彫りになった。 ユーザーの関心の低さや、行政による支援制度の使いにくさが原因に挙げられる。だが、それらに原因を押し付けて、耐震に及び腰になっている家づくりのプロにも大きな責任がある。(37ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:1078文字

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この特集全体
特集 扉(18〜19ページ掲載)
耐震提案の急所
特集 耐震提案の急所(20〜21ページ掲載)
被害の危険度を説明できない
特集 耐震提案の急所(22〜23ページ掲載)
顧客がその気にならない
特集 耐震提案の急所(24〜25ページ掲載)
現地調査の勘所がわからない
特集 耐震提案の急所(26〜27ページ掲載)
耐震診断ソフトが選べない
特集 耐震提案の急所(28〜31ページ掲載)
実大実験でわかった4つの事実
特集 耐震提案の急所(32〜34ページ掲載)
天井や床を壊せない
特集 耐震提案の急所(35〜36ページ掲載)
開口部で壁が増やせない
特集 耐震提案の急所(37ページ掲載)
自分たちの意識改革が第一歩
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update:19/09/27