日経コンストラクション 2008/07/11号

NEWS 技術
直下型地震の警報を工事現場で安価に
緊急地震速報の欠点を補い復旧工事中の作業員を余震から守る

 道路新産業開発機構(HIDO)と大日本コンサルタント、いであは共同で、地震の初期微動のP波をとらえる感知器を工事現場などに設置して警報を出す「ポータブル地震警報システム」を開発した。揺れの大きなS波が到達する前に、作業員などが安全に避難できるようにする。 同システムは、感知器と警報器で構成する。(38ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:950文字

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大日本コンサルタント
update:19/09/27