日経コンピュータ 2008/07/15号

特集2
無料オフィスソフトの損得

ブラウザやメールソフトに続いて、オフィスソフトにも無料化の波が押し寄せてきた。住友電気工業やNTTコムウェアといった大手企業から無料オフィスソフトの採用報告が相次ぐ。市場で圧倒的なシェアを持つマイクロソフト製品との互換性は十分に保たれているのか。障害時の対応に支障はないか。無料オフィスソフトの実力を探った。(100〜106ページ掲載記事から抜粋) *テキスト版記事の文字数:8020文字

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この特集全体
特集2(100〜106ページ掲載)
無料オフィスソフトの損得
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【記事に含まれる分類カテゴリ】
パソコン・デジタルギア > パソコン用ソフト > オフィスソフト
【記事に登場する企業】
NTTコミュニケーションズ
NTTコムウェア
update:19/09/24